STORY

Oisix ra daichiの歴史

2017年10月、オイシックスと大地を守る会は経営統合し、「オイシックスドット大地」として生まれ変わりました。そして2018年7月には「オイシックス・ラ・大地株式会社」へ社名を変更し10月にはらでぃっしゅぼーやと経営統合しました。

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  • Radish Boya
  • DAICHI wo MAMORU KAI

大地を守る会は、1985年に日本で初めて有機農産物の宅配システムをスタートさせました。私達が大切にしている思いとストーリーをご紹介します。

大地を守る会設立のきっかけ

大地を守る会が発足したのは1975年のことでした。シューマッハー著『スモール イズ ビューティフル』と有吉佐和子著『複合汚染』の中にある、「生産性を追い続けることは人間の幸せにはつながらない」という主張や、「農薬や化学肥料の使用が社会や人間を蝕んでいる」といった内容に衝撃を受けた代表の藤田。ちょうど同じ時期に農薬に依存しない農業を訴える医師の存在を知り、会いに行くことにしました。医師や農家から市場に出せる野菜を作るためには農薬が必要という生産者の葛藤があることを聞き、それならば見た目が良くない野菜でも販路を見つければ危険な農薬を使う必要はなくなると考えました。農業という社会の原点のような第1次産業からでも、社会に対して働きかけられる道があるのだと気付いた藤田は、何とかしなければという思いで大地を守る会を始めました。

大地を守る会、活動の始まり(青空市)

「農薬の危険性を100万回叫ぶよりも、1本の無農薬の大根を作り、運び、食べることから始めよう。」を合言葉に団地で青空市を開始。安全でありながら形が良くないため市場に出せなかった無農薬野菜を消費者に直接販売しました。徐々に利用者が増え、事前に注文を受けて定期的に届ける共同購入をスタート。1975年、大地を守る会の前身である「大地を守る市民の会」を設立し正式に組織化します。1977年東京・池袋の西武百貨店で開催された「無農薬フェア」を皮切りに、共同購入の場が広がっていきました。

株式会社設立~運動と事業の両立〜

設立2年を経て専任スタッフを抱えるようになり、法人形態を持たない活動に限界を感じたため、生産者と消費者が株主の株式会社を設立。当時、利益目的で株式会社にするのだと風当たりが強かった一方、生産者にはつくった野菜を売って農業を守ることに、消費者には家族の健康を守るために投資を呼びかけ協力してもらいました。

個別宅配の開始

80年代前半になると女性の社会進出が進み、共同購入組織が徐々に弱体化していきました。そこで「宅配」という手法が検討され、試験的に当時の配送センターから近い地域に限定して夜間の個別宅配を開始しました。このサービスが顧客のニーズに合致し大成功を納め、現在のシステムの礎になりました。

豊かな食卓をできるだけ多くの人に

私達は農業・環境・平和などの問題をビジネスの手法で解決することを目指しています。その中の取り組みの一例をご紹介します。

100万人のキャンドルナイト開始

「でんきを消して、スローな夜を」を合言葉に、2003年に大地を守る会が呼びかけ、「100万人のキャンドルナイト」はスタートしました。いっせいに電気を消す日は「夏至」の日と「冬至」の日にしました。全世界共通に訪れる日にすることで、主義や主張、立場や国籍の違いを超えていきたい、そういった願いをこめています。

オーガニックフェスタ

様々なテーマを取り上げながら毎年開催されているオーガニックフェスタ。創業当初、生産者と消費者を一堂に集めてお互いが本音で語り合う場として「東京集会」を開いたのが始まりです。当時は事業が軌道に乗り始めた一方で、契約栽培を前提とした生産と注文制をベースにした消費の矛盾が生じ、生産者と消費者がどのように信頼関係をつくるかが問われていました。現在はつくる人、たべる人、はこぶ人が一堂に集結し、顔の見える関係を実感しながら楽しめる、大地を守る会で最も大切なイベントになっています。

3.11以降

東日本大震災では、さまざまな現実に向き合い、「生産者と消費者をつなぐ」という役割を担う団体であるとの思いをいっそう強くもち、被災地・被災者への様々な支援活動の実施や、エネルギーに対する新たな道筋も模索してきました。避難所の食糧支援や被災地域の子供たちの支援をはじめ、現在も震災を風化させることなく、安心して暮らせる社会の実現のために活動を続けています。

中国・北京での宅配サービス

大地を守る会は中国農村部の貧困問題に取り組むNGO「北京富平(フーピン)学校」と合弁会社を設立し、北京にて有機農産物宅配サービス「富平創源(フーピンソウゲン)」を2013年5月に開始しました。
中国において生産者と消費者の信頼関係を深め、日本以外にも有機農業を広げることで、食の問題解決を目指します。

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